OECD加盟国で比較した図があります。
出展はOECD「TALIS(国際教員指導環境調査） 2013」です。
（そういえば学校の先生に関するジェンダー問題を
あまり取り上げてこなかったように思います。）
横軸に中学校長の女性の割合、
縦軸に50歳未満の割合を示しています。
国民性がよく出ている。 pic.twitter.com/8yBv2jJiqy
— 舞田敏彦 (@tmaita77) 2017年10月25日
女性の割合のOECD平均はほぼ50%で、
多くの主要国はこの近辺に分布しています。
中学校長に関しては、ほとんどのOECD加盟国で
深刻なジェンダー格差はなくなっていると言えます。
図中に示された国の中には、ポーランド、ブラジル、ラトビアなど
女性の割合が7割以上、8割に近い国もあります。
こうした国ぐにでは校長先生は女性がなるもの、
という意識があるかもしれないです。
そうした中にあって飛び抜けて中学校長の
女性の割合が低いのが、日本と韓国の2国です。
韓国の女性校長の割合は13%程度、
日本はさらに低く6%程度で、調査対象国中最低です。
中学校長の50歳未満の割合は、OECD平均が38%程度、
ほとんどの国ぐには30-60%のあたりに分布しています。
日本と韓国は若手の割合でも飛び抜けて低く、
日本は数パーセント、韓国はほぼゼロです。
かくして中学校長の女性の割合と若手の割合の
2次元の図を作ったとき、日本と韓国の2国は
他国からかけ離れて低水準、ということになります。
ジェンダー問題では日本と韓国は他国から孤立して低く、
両国で最下位争いをするというお馴染みのパターンが、
ここでははっきり現れています。
付記:
ジェンダーギャップ指数の算出に学校の校長先生の
女性の割合が含まれているかはわからないです。
「経済分野」の「管理職」はおそらく企業や官庁の管理職の
女性の割合で、学校は入っていなさそうに思います。
「ジェンダーギャップ・管理職」
企業や官庁にかぎっても、日本の女性管理職の割合は
きわだって低いのですが、学校の校長まで入れると
さらに女性の割合が低くなると予想されます。
