日本経済センターのサイトを見ると、日本国内の都道府県について
女性の就業率と出生率の相関について、調べた図があります。
「第Ｉ部 人口の減少、少子高齢化の進展など人口構造の変化に
対応した国土交通行政の展開」
「2010年2月15日 女性の就業と出生率」
これらによると女性の就業率と出生率に、正の相関があることがわかります。
つまり女性の就業率が高い県ほど出生率が高いということです。
「図表I-3-2-12 女性(25～39歳)の就業率と合計特殊出生率の関係(都道府県別)」
国土交通白書は2000年の国勢調査と2001年の人口動態統計を
使っているのでややデータが古いですが、
女性の就業率が高い県ほど出生率が高いという相関が見られます。
日本経済政策センターのコンテンツの図は、
2002年と2007年の就業構造基本調査なのでやや新しいです。
2007年は相関が弱いですが、それでも女性の就業率が
高い県ほど出生率が高いという傾向は見られます。
OECD加盟国を対象にして、女性の労働力率と出生率とのあいだに
正の相関があるという図をしめしたことがあります。
ここでは同様のことを日本国内の都道府県でしめしたことになります。
「出生率と女性の労働力率」
「出生率と女性の労働力率（２）」
付記:
日本経済政策センターのコンテンツは、2014年2月8日エントリの
コメント欄で、ニャオ樹・ワタナベさまから
教えていただいていたのですね。(2014年02月11日 01:00)
すっかり忘れていました。
「性別役割分担は合理的？（３）」
教えていただいたあと、すぐにエントリに書いて
取り上げればよかったのだと思います。
なぜかわたしはそうしなかったのでした。
いまさらで恐縮ですが、情報提供してくださった
ニャオ樹・ワタナベさま、まことにありがとうございます。
