調べたデータがあるのでご紹介します。2009年のデータです。
この図を見ると、女性の労働力率と合計特殊出生率のあいだに
正の相関があることはあきらかだと思います。
女性の労働力率が高いほうが、出生率が高い傾向があるということです。
理由は言うまでもないことだと思います。
女性の労働力率が高い国というのは、女性が妊娠・出産後も仕事を続ける
環境が整っているので、子どもを持つ人も多くなるということです。
さんざん言われていることですが、こうしてあらためてデータをしめされると、
それがはっきりわかると思います。
いまから10年ほど前、ジェンダーフリー・バッシングが盛んだったころ、
バッシング派は女性の労働力率と出生率のあいだに
正の相関があることを、否定することに血道をあげていました。
たとえば「出生率の上昇は移民によるものであって、
女性の労働環境の改善は関係ない」と言ったりしていました。
彼らバッシング派も、少子化が国家的危機であるとは思っていたみたいです。
（「少子化が進んでも、それはそれでいいじゃないか」という意見は、
バッシング派からはなかったと思います。）
でも女性の権利は否定したかった、ということですね。
（彼らが移民の受け入れに熱心だったというお話もないようなので、
女性の権利の否定のために、移民をだしにしているだけだと思います。）
当時は女性の待遇改善をはじめたばかりの国が多く、
データがすくなかったので、バッシング派も強弁しやすかったのでしょう。
わたしの見たところでは、2010年くらいには、対策に熱心だった国と
そうでない国との差がはっきりしてきたと思います。
2010年代のいま、当時のバッシング派はどう考えているでしょうか？
女性の労働力率と出生率の相関は否定できないと見てあきらめるでしょうか？
それとも相変わらず、女性の労働環境を改善しても
出生率は上昇しないと言い張るでしょうか？
